耐震診断（木造）

弊社では、最初に耐震診断を行い、建物の耐震性を視える化しています。

第一の目的は、お客様に納得してただいた上で耐震・制震リフォームに進むこと、そして第二の目的は、どの箇所の耐震性能がどれだけ不足しており、どれだけ耐震性能を上げる必要があるのかのゴールを明確することです。耐震リフォームには大きな予算が必要となりますので、必須のステップだと考えています。

このページでは、弊社が手掛ける耐震診断（木造）についてご説明します。

耐震診断（木造）とは

まず耐震診断とは、旧耐震基準で建てられた1981年（昭和56年）以前の建物を、現在の「建築基準法」で定められた耐震基準で測定するものです。

新耐震基準の目安は、震度6～7の大地震でも倒壊しないことです。

※ただし、繰り返しの地震による倒壊については想定されていないため、「制震」という考え方が必要となります。これは別のページで説明しています。

木造の建物に対して行う診断方法は以下の２つがあります。

非破壊かつ目視にて行う診断方法です。その名の通り一般的に多く用いられる診断方法で、一般的な木造住宅であれば、基本的に一般診断法になります。

釘などを使わない伝統工法で建てられた木造建築の耐震診断で用いられる診断方法です。

一般的に用いられる、一般診断法についてより詳しく説明していきます。

一般診断法の特徴は以下の通りです。

従って、精密診断法と違って高額な費用や長い時間は必要となりません。

耐震性は以下のように図面と現況を確認しながら「壁」を数値で測定することで、強さを計算していきます。

目視というと、詐欺まがいな屋根「点検商法」のイメージを抱く方もいらっしゃるかもしれませんが、実際はこのようにしっかりと測定が行われた上で、数値で結果を出していきます。

最終的に、耐震診断書としてサマリー付で結果をお届けします。

耐震診断を行った後、診断書を発行致します。上記のような詳細な計算書も付属致しますが、よりお客様に分かりやすいように、サマリー形式でまとめます。

大地震で倒壊する可能性は「4段階」で判定され、以下の評価基準となっています。

最後に、耐震診断の流れを記述します。

予備調査の実施
1. 診断に必要となる設計図や建物の概要、改修履歴等が分かる資料を拝見します。
2. 設計図がない場合は、測定が必要となります。
3. 竣工時の完了検査を確認します。
現地調査の実施
1. 図面等を確認しながら、実際に現況を確認します。
2. 調査に基づき、耐震診断に必要な数値を算出します。
耐震性能を評価し、診断書をお渡しします。

耐震・制震リフォーム代に含まれます。耐震診断を行った上で、リフォームの可否を決めたい場合は、別途お問い合わせ下さい。