吹き抜けはもう嫌だ!塞ぐリフォームできる?

開放感があり、デザイン性も高い吹き抜けの空間。

プランニング中や新築当初はその空間に大満足していたものの、住み始めると意外なデメリットに気づいたという声もよく聞きます。

果たして吹き抜けの空間を塞いで造りを変えるリフォームは可能なのでしょうか??

このページでは、吹き抜けを塞ぐリフォームについてまとめてみます。

吹き抜けのリフォームは可能?費用・やり方は?

結論から言うと、可能です。

新たに部屋を作ることもできますが、ロフトのような収納空間を作ることもできます。

ただし、その空間の使用目的によって費用も必要な手続きも異なるため、事前にしっかりと計画しなくてはなりません。

吹き抜けをどのようにリフォームすることが出来るのか、ポイントや費用相場についてご紹介します。

床材で吹き抜けを塞ぐ

吹き抜けのデメリット解消だけを目的とする場合に最適な方法です。

空間を活用する前提ではなく、無垢の床材を敷くだけということであれば、面積によってバラつきが大きく、15~100万円程度と考えておけばよいでしょう。

面積が広い場合は梁を入れるなどの補強が必要となってきます。

床材=天井になるというイメージです。

ロフトや収納空間にする

吹き抜けの広い空間を活用して、収納力抜群のロフトや納戸に作り替えるという選択をする方は多いようです。

内装などの工事によって費用は大きく変わりますが、50~100万円が相場です。

耐震補強や、電気配線工事、内装へのこだわりなどがある場合、相場を上回る費用が掛かる可能性がありますので、業者とよく相談しましょう。

独立した新しい部屋を作る

ドアを設置したり、壁で仕切りを作る形で、吹き抜けを塞いで居住空間として新たな部屋を作る方法です。

部屋を作る場合は特に、換気設備や断熱工事をする必要があります。

と同様、工事内容や内装へのこだわりによって費用は大きく変わり、相場は50~500万円と幅が出ます。

吹き抜けを塞ぐリフォームする場合の注意点

上で書いた方法のうち、は注意が必要です。

部屋を新たに作る場合、増築(増床)となります(あくまで原則としてです)。床面積が増えるとその分固定資産税も増えます。

また、防火地域や準防火地域にお住いの場合は、増築の確認申請が必須です。それ以外の地域であっても、確認申請が必要になる場合があります。

床面積が決められた上限を超えてしまうようであれば、増築は不可能です。

ただし、建築基準法で定められた「ロフト・屋根裏収納」として活用する場合は、居住空間ではないため床面積としてカウントされず、増築に分類されない可能性もあります。

吹き抜けのメリット・デメリット

吹き抜けに現在デメリットを感じている方でも、塞ぐことによって吹き抜けのデメリットが失われる可能性があります。お金がかかることですので慎重に考えたいところです。

そこで、如何に吹き抜けのメリット・デメリットを客観的にまとめてみました。

メリットは開放感や採光

縦の空間があることで、広々とした開放感を感じることができます。

玄関のような狭い空間、広々とリラックスしたいリビングなどで取り入れるケースが多いです。

また、通常の窓だけでは取り入れられない角度からの採光が可能です。

土地面積が狭い住宅や、日当たりのあまり良くない位置の部屋などに最適です。

更に、一階と二階を隔てる床や壁が少ないため、家全体でのコミュニケーションがとりやすくなります。

二階にいてもリビングとつながっている感覚を得られるため、子育て家庭でも多く取り入れられています。

デメリットは数多い

夏は暑く冬は寒い

吹き抜けにすると必然的に壁面積も大きくなります。

外部と接触する外壁からは外の熱気や冷気が伝わりやすいため、一般的な部屋と比較すると夏は暑く、冬は寒くなります。

特に吹き抜けの天井が屋根裏に接している場合、夏場は屋根に照り付ける日光による熱が二階を中心にこもってしまいます。

エアコンが効きにくい

冷たい空気は下に、暖かい空気は上にとどまります。

エアコンの設置位置、換気設備の有無によっても大きな差が出ますが、エアコンがなかなか効かず、光熱費が高くなってしまうケースもあります。

電球の交換が困難

天井が高いため、状況によっては業者に依頼しなければ電球を交換できないという事態が発生します。

音や匂いが上階にも届きやすい

一階と二階の空間がつながっているため、音や匂いが届きやすくなります。

家族間でもプライバシーを守る必要がある状況では、少々気になる点が出てくる可能性があります。

まとめ

いかがでしたでしょうか。

住み心地の良さを追及したり、家族構成の変化によって、空間の活用が難しかった吹き抜けも、リフォームによって一新することができます。

リフォーム内容によって費用も大幅に変動するため、まずは実績が多く信頼できる業者を見つけて相談してみましょう。

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